Webシステムでできること
オンラインショッピング
解決できる問題：
インターネットでの商取引。独立した販売チャネルの構築。
発生する問題：
Webサイトでの販売も実店舗と同様、集客の問題が発生します。
この場合、集客効果の高いYahooや楽天の仮想商店を用いる解決策もあります
(参考：Yahoo!JAPANにお店を開こう、
楽天市場 出店案内)。
いくつか誤解も存在し、例えば在庫が必要ない、コストダウンが可能、
などと思われています。
在庫問題に関しては、1998年と99年のクリスマスシーズンに、
米国トイザラスがインターネットからの注文をすべて配送することができなかったという事件があります。
本の販売に特化していた当時の米国Amazonも、在庫を持たない販売方式を早々に改めました
(参考：電子商取引の現状、郵政研究所月報, (2001.01))。
同様に、コストダウンの観点では、新規販売チャネルの構築によって業務はさらに煩雑化すると考えられます。
したがって、業務の効率化が行われずにいるのであれば、むしろコストは上昇すると思われます。
応用例：
一般に、オンラインショッピングの成功には、
Webサイトにどれくらい信頼感を醸成できるかにあるといわれています
(参考：店舗システム協会：通販業界ハンドブック, (2003))。
同書の調査では、消費者らがネット通販サイトを選ぶ基準には、
1)大手企業が運営、2)ネット通販専業である、3)実店舗を持っている、などがあるとしています。
また、CNET Japan 先端研ブログ："オンラインショッピングとオンラインゲームのユーザ調査",(2006)
に記載の研究論文では、ユーザ購買行動への影響因子として、
1) リアルの評価情報(有名な商品、実店舗販売)、2) 外部権威の評価情報(メディアで紹介された)、
3) 消費者の評価情報(掲示板等の書き込み)、4) 取引詳細情報(掲載されている情報)
という4点が関係していることを明らかにしています。
信頼感の醸成には、商材に関わる情報記事を提供するなどして顧客の滞在時間を延長させるほか、
ロゴやキャッチコピーの繰り返し露出や、個人情報保護ガイドラインの策定、
プライバシーマークや、
TRUSTe、
オンラインマークの認証取得などが考えられます。
その他、購買情報に基づく推薦システム(リコメンデーション)の導入も、顧客単価の増大に寄与すると思われます。
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